トライアングルズは悪質な株情報サイト詐欺?返金方法は?

トライアングルズは悪質詐欺!?返金可能!?

名称 トライアングルズ
運営会社株式会社トライアングルズ
関連人物柿田 文和
所在地東京都目黒区自由が丘2-17-6 THE FRONT 3F
電話番号03-4405-9868
メールadmin@triangles.jp
URLhttps://triangles.co.jp
事業内容株情報サイト
 

 

詐欺 返金 無料 相談

目次

 

返金方法

返金可能。無料LINE相談をご利用下さい。

金相談実績

【6名以上】の方から相談実績有り。

 

トライアングルズは、株式会社トライアングルズが運営する株予想サイト。

株情報サイトトライアングルズは悪質詐欺?

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トライアングルズは悪質な株情報詐欺なのかどうかという点に着目し、独自調査を行った結果を以下に掲載します。

 

悪質!サイト内コンテンツを放置!

 

トライアングルズ株式会社が運営する株情報サイトトライアングルズでは、世界三大利殖と呼ばれる「サヤ取り投資法」を用いたローリスク投資を推奨しており、それに関連したいくつかのコンテンツが存在しています。

以下は、販売ページに掲載されている無料・有料コンテンツになります。

サヤ取り王子の株式投資情報実践的なサヤ取り投資のやり方を、代表の柿田 文和自ら配信するメルマガ。
サラリーマン企業家のBLOG柿田文和が日々の経済動向や株情報などを執筆するブログ。
サヤ取り投資法コンプリートセット株式投資の専用投資ソフト「サヤ取りくん」を使った、ローリスクサヤ取り投資法の提供。
投資における3つの掟投資ルール、マインドコントロール、資金管理をしっかりと理解することで、利益を出せない人の違いを実感できる。

 

サヤ取り投資は昔からある投資手法の一つなので、ご存じ、もしくは今でも実践している方も多いのかもしれません。

トライアングルズでは、サヤ取り手法を用いたツールを使った投資に強みを持っているとのことですが、現状のサイトの様子を見る限りツール販売をするためだけに存在しているようにしかみえません。

それも、ブログやコラムなどの様々なコンテンツがあるにも関わらず、最終更新日をみると「2019年4月19日」でストップしてしまっています。

サイトだけ置いておいて、適当にサヤ取りツールや他の有料コンテンツが売れれば儲けもんとでも考えているのでしょうか。

もはや、まともに運営する気など更々ないようにもみえますが、そもそもトライアングルズにはサポート体制はあってないようなもので、無制限の電話・メールサポート等はありますがあくまでも答えるのはソフトの内容についてだけなので、助言などを期待しているのであれば他を当たったほうが健全でしょう。

ただ、今でもサイトは生きながらえているので一応は「サヤ取りくん」の購入は可能となりますが、先ほども言ったとおり長年放置され続けている株情報サイトになるので、運営からの返事は期待しない方がいいかもしれません。

 

詐欺返金調査員 内藤
ずっと更新されていないのに、商品は販売し続けているのはどうかと思います。

詐欺返金調査員 梶村
適当に販売していおいて、適当に利益を回収すればいいかという事でしょう。

悪質!様々な事業に手をつけどっちつかず!

 

トライアングルズのホームページを見れば分かると思いますが、同社では国内とマレーシアで様々な事業展開を行っているようです。

・投資教育事業
・通信事業
・マレーシア不動産、マレーシア事業進出支援事業
・起業家育成事業
・インターネットマーケティングコンサルティング事業
・洋菓子販売事業

長年、投資顧問業界に身を置いていて、研究に研究を重ねた末にローリスクである「サヤ取り」にたどり着いたならまだしも、代表の柿田文和の経歴はどうも嘘くさいとネットで批判を集めているみたいですね。

私自身、社会人になってから株式投資を始め、株式投資歴は15年になります。
あくまで、私自身も個人投資家として株式投資を行っており、自分の投資ノウハウを人に教える事をしています。

上記は、販売ページに掲載されている経歴の一部ですが、今のサイトの状況をみると「株式投資歴は15年」というわりに、もう教えるのを諦めてしまっている気さえします。

そもそも、事業内容に一貫性がなく、稼げないから次、稼げないから次へと手当たり次第という背景しか想像がつかないのですが、中には既に閉鎖してしまっている事業サイトもあるようですし、本当のところ何がしたいのでしょうね。

私からしてみれば、利用者を戸惑わせているはた迷惑な会社にしか見えないです。

トレード実績等の公開もしていないようですし、負けにくい無難な手法をツールにして販売しておけば売れるかという魂胆が丸見えですね。

 

詐欺返金調査員 内藤
事業拡大しすぎて、もう株情報サイトは売れ行きも悪いし放置した線が正しそうですね。

詐欺返金調査員 梶村
売る気が無いのなら、被害を減らすためにも早く閉鎖してほしいものですね。

 

株情報サイトトライアングルズの返金方法

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株情報サイト[トライアングルズ]に支払った料金の返金請求をお考えの方に向けて、返金方法について説明して参ります。

 

トライアングルズの返金の流れ

  1. 無料相談LINEを友だち追加
  2. 相談フォームに被害内容を入力
  3. 返金に特化した専門的な弁護士をご案内
  4. 弁護士による返金請求
  5. 返金完了

株情報サイト トライアングルズに違法な勧誘行為・販売行為・悪質な詐欺行為などがあった場合には、支払った料金の返金請求を弁護士を通じて行うことができますので、被害内容や事実確認のために今すぐ完全無料LINE相談でお気軽にご相談ください。

 

返金の可能性

株式会社トライアングルズが運営するトライアングルズは金融商品取締法違反となる違法行為で無登録投資助言が行われている可能性があります。

支払いの履歴(銀行振込・クレジット・コンビニ決済)の記録などの証拠が御座いましたら返金請求を成功させる可能性があります。

 

トライアングルズの返金相談例

 

株情報サイト トライアングルズの返金相談の一部をご紹介します。

(個人情報保護の観点からご相談者様のお名前などは非公開としています。)

 

28万円の返金相談
柿田は詐欺師です。電話では初心者なので助言もしてくれると約束したのに、いまではもう着信拒否されました。ツールの精度も悪いですし、平気で一日数万円の損失がでてしまいます。ローリスクは嘘です。お金を取り戻せるならぜひお願いします。

 

上記はトライアングルズに関する返金相談の一部です。

その他にも多くの方から相談を受けている実績がありますので、お困りのことがありましたらお気軽にご相談ください。

 

トライアングルズの返金概要

 

株情報サイト トライアングルズの利用料金説明は下記。

お申し込み方法専用のサヤ取り投資 申し込みフォームよりお申し込みください
商品代金以外の必要料金銀行振込の場合は、お客様にて振込手数料のご負担をお願い致します
支払方法クレジットカード(VISA/Master)
銀行振込
商品の引渡し時期ご注文確認後1営業日以内に、商品のダウンロードURLをメールにてお送り致します。
また、DVDや冊子などのご注文についても、1営業日以内に配送の手続きを致します。お手元に届くまで、1週間ほどのお時間を見てください。

 

また、返金方法に関する説明は、

返金について商品の性格上、返金には応じておりませんのでご了承ください。

 

上記の返金特約に関する記載が特商法ページに記述されていますが、株情報サイト トライアングルズが違法行為・不正行為・悪質な詐欺行為を行っていた場合には、弁護士から利用料金の返金請求を行うことができます。

無登録投資顧問・悪質な株情報詐欺の被害相談

現代はインターネットやSNSの普及に伴い、WEB上で株式投資の情報を手軽に得られるなど便利な側面もありますが、それに伴って無登録投資顧問詐欺や株情報詐欺を行う悪質業者も増えています。

 

  • 絶対に儲かる急騰銘柄がある
  • 株価10倍になる裏情報がある
  • 誰でも簡単に稼げる株がある
  • 必ず株で儲けられる情報がある

 

など、言葉巧みに株式投資で儲かるといった嘘の話でお金を騙し取る投資顧問詐欺・株式投資詐欺の被害に遭ってしまう方は増えています。

その他にも、

 

  • 未公開株がある
  • 未上場の会社への投資
  • 儲かる社債がある

 

などといった未公開株の投資詐欺や社債詐欺など、投資話を悪用した詐欺には様々なものがあります。

 

投資顧問詐欺に対する法的な返金請求

弁護士は法律を武器として投資顧問詐欺業者・悪質な株情報サイトに返金請求を行うことができ、業者側に違法行為が認められる場合には、下記の法律を行使して返金請求を試みることができる可能性があります。

 

不当利益返還請求権(民法703条)

不当利益返還請求権(民法703条)とは、「法律上の原因なく他人の財産又は労務によって利益を受け、そのために他人に損失を及びした者(以下において「受益者」という)。」は、その利益の存する限度において、これを返還する義務を負う。」と規定されています。

これをわかりやすく説明すると、正当な理由が無いのに、他人に損をさせた引き換えに利益を得た人は、損をした人に対して、その利益を返さなければいけないということを意味します。

公平の理念から設けられた制度で、不当に得た利益を返還するように請求できる権利が不当利益返還請求権ということです。

投資顧問詐欺・株情報詐欺の被害者の返金請求においても、この不当利益返還請求権が成立する場合があり返金解決の可能性が考えられます。

 

不実告知(誤認類型)

不実告知(第4条1項1号)は、販売者が重要事項について虚偽の情報を提供することで、消費者がその事実を誤認して契約締結をした場合に取消権を認めるものです。

断定的判断の提供(第4条1項2号)や不当利益事実の不告知(第4条2項)など、消費者契約法の誤認類型に含まれる法律を武器に、弁護士は悪質詐欺業者に対する返金請求を行っていくことが可能です。

消費者契約法は消費者が事業者と契約をするとき、両者の間には持っている情報の質・量や交渉力に格差があり、そのような状況を踏まえて消費者の利益を守るために、平成13年4月1日に施行された法律となっています。

 

このように、悪質な投資顧問詐欺業者・株式投資情報詐欺業者に対して、返金請求を行うための権利・法律は様々なものが考えられますが、あくまでも業者側に違法性が認められた場合ということですので、違法性が認められない場合には返金請求を行うことが困難となるケースもあります。

 

無登録投資顧問詐欺・株情報詐欺の代表的な手口や返金方法・対処方法について詳しく知りたい方は【無登録投資顧問詐欺・株情報詐欺の返金方法】もご覧ください。

 

 

詐欺返金調査員 内藤
詐欺だと思ったら早め早めの行動をすることで、返金される可能性が大きく上昇します。

トライアングルズの口コミ評判

 

  • 口コミ投稿・情報提供をお待ちしております。
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  • 返金希望の方は無料LINE相談をご利用ください。

 

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